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Author:mesogeia
Twitter: @tab_greece
イタリア、イギリスを経て、今はアテネ近郊の港町ピレウスに住んでいます。
このブログでは、ギリシャ暮らしの中での発見や、ウエッブサイト
『ギリシャへの扉』
の更新情報などをお伝えします。
プロフィールの写真は、ギリシャ・コーヒーです。
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2013年夏のテーマソング |
最近、仕事が忙しかったり、バケーションに行ったりで更新が滞っていますが、私は普通に生きています。そのうち、バケーション先のイカリア島のことなんかも書きたいです。
それはそうと、毎年、その夏のテーマソング的なヒットがあるのですが、今年はこれかなと思います。
エレニ・フレイラの「ラデヴー・スティ・パラリア(ビーチでランデブー)」。
これがミュージックビデオ。
なんですが、今一つイケていませんので、MAD TV(ギリシャのMTVみたいなもの)のイベントでのライブも貼っておきます。
サビの部分繰り返している文句の意味はこんな感じです。
摂氏40度 身体が溶ける 解決策は一つ ビーチに行こう
摂氏40度 身体が熱い 解決策は一つ ビーチに行こう
ビーチでランデブー ビーチでランデブー
月曜日からはバケーションから戻ってくる人も増えますが、まだまだ暑いアテネ、これを聞きながら乗り越えたいと思います。
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テーマ:ギリシャ - ジャンル:海外情報 |
ギリシャ雑感
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[ 2013/08/18(日) 22:29 ] |
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キプロス救済とギリシャの公務員解雇 |
ユーロ危機がいつまでも解決しません。
解決しない理由の一つは、この問題に対処する当事者たちが経済を理解していないことにあるような気がします(陰謀説を採るなら、分かっていて、わざと解決しないようにしていることになるのでしょう)。
キプロス救済
先月決定したキプロス救済案では100億ユーロを融資する代わりに、キプロスの預金者に負担を求めることになりました。ライキ(キプロス・ポピュラー・バンクとも、CPBとも呼ばれます)という、同国第二の銀行は解体され、10万ユーロ以上の預金は保護されないことになりました。同国第一のキプロス銀行でも、保護枠を超える預金はかなりの割合カットされます。キプロスが破産状態に追い込まれた原因は、これらの銀行が資金をうまく管理していなかったことにあるので、責任を問われるのはある程度仕方がありません。
しかし、金融サービスはキプロスの主要産業です。主要産業だということは、国に多くの税金を納めているということです。100億ユーロを融資するトロイカ(EU、欧州中央銀行とIMF)は、キプロスの主要産業を破壊しておいて、融資した資金をどうやって回収するつもりなのでしょうか?
ちょっと考えてみてください。資金繰りの苦しくなった車会社が銀行に融資を求めたとします。その時、銀行が融資の条件として車は作らないことを要求したりするでしょうか。喉から手が出るほどお金が欲しい車会社はその条件を飲むかもしれませんが、結局倒産して、銀行の融資が焦げ付くのは目に見えています。
銀行が私企業であるのをいいことに利己的な行動を取り続け、国民がその尻拭いをしなければいけなくなる状況を私たちは既に何度も見てきました。日本の長銀がそうですし、アメリカのリーマン・ブラザース(これは銀行ではなく証券会社ですが)もそうです。危機に陥った時に税金で救済しなければいけなくなるような企業は純粋な私企業とはいえませんので、国家が厳しく統制する必要があります(追記:長銀とリーマンは結局救済されずに倒産しましたが、その後の連鎖を止めるために投入された税金を考えてください)。
トロイカがキプロスに銀行セクターを小さくするようにと要求したのはそのためです。しかし、突然に主要産業が立ち行かなくなるようにするのは、国家経営にとって好ましくありません。少なくとも10年ぐらいはかけて、経済ストラクチャを変える必要があります。
ギリシャ救済
トロイカはギリシャでも同じようなことをやっています。ギリシャは、国家公務員を増やすことで、給与という形で国民にお金を渡し、それで市場にお金を循環させていました。ただ、ギリシャの人口に対する国家公務員の割合は、他の先進国の平均に近く、数の多さが問題なわけではありません。問題は、多くの公務員職が、仕事の中身がないまま作られてしまったことです。このため、人の数の割りに、仕事のアウトプットが少ない。仕事の必要がないわけではなく、ちゃんと振り分けられていないのです。
トロイカは、公務員の数を減らせと言いますが、公共サービスはギリシャの重要産業の一つなので、単純に縮小されては困ります。ただ単に頭数を減らすより、ちゃんと仕事の能率を上げて、国家経営に役立つようにするべきです。例えば、ギリシャがビジネス・フレンドリーでない理由の一つに、お役所手続きの多さというのがあります。ならば、お役所がビジネスの手続きを代行するぐらいのことはして、ビジネスに貢献してはどうでしょうか。
特別資産税もまずいです。ギリシャ人はあまり貯蓄志向はないようですが、不動産を買うのは好きで、ヨーロッパでは持ち家率が非常に高い国です(もしかすると一番かもしれませんが、ちょっと記憶があいまいです)。そんな国民に対し、突然、新たな不動産税を作って徴収したことで、銀行口座からお金を持っていくのとほぼ同じような結果になってしまいました。つまり、不動資産への信頼は揺らぎ、ギリシャの主要産業の一つだった不動産・建設関連は全て打撃を被ったのです。
飲食店の消費税を9パーセントから23パーセントに上げたのだってそうです。ギリシャの飲食サービス業界がどれだけ打撃を受けたことか。
産業を潰すようなことばかり続けていては、ギリシャはいつまでたっても債権団にお金を返せるようにはならないでしょう。
南ヨーロッパ諸国に対するトロイカの援助策は、基本的に懲罰の原理に基づいているとしか思えません。理想的な世界に生きていれば、それでいいのかもしれませんが、実際の世界はそう簡単にはいきません。経済に道徳はないのです。南ヨーロッパに対する懲罰を続けて結局貸し倒れるのは債権団です。無策なギリシャの政治家が一番悪いのですが、トロイカの責任者の人たちもいい加減に発想を改めて欲しいものです。
テーマ:ギリシャ - ジャンル:海外情報 |
ギリシャ雑感
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[ 2013/04/07(日) 15:56 ] |
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ギリシャの大気汚染 |
今年の冬、ギリシャでは薪や炭を使って暖房する人が増えているため、大気汚染が深刻になっています。
日本語のYahoo Newsにもなっていたので(ココ)、ご存知の方も多いかと。
メキシコ・シティーやバンコックのように、息をしているだけで喉が痛くなるという種類の汚染ではないのですが、アテネでは夕方になると、今まで見かけなかった霧のような靄のようなものがでるようになり、実感はしています。
なんでこんなことになっているかというと、 1)今年の冬から、一般的な暖房燃料だった灯油の値段が大幅に上がった、 2)一般的に収入が減っているので、高い灯油を買うお金がない、 3)電気代も高く、また請求書が来るまでいくら使っているか分からないから、使った量が一目で分かる燃料に人気が集まる、 といったところではないかと思います。
ギリシャに来たことのない人や、夏にしか滞在したことのない人は、通年温暖な国だと思っているケースが結構あるようですが、アテネでも冬はダウン・コートが必要なぐらいの気温になります。アテネより北の地方や、例え南でも内陸部や高地では東京や、東京の冬よりも寒いです。
にもかかわらず、ヨーロッパのほかの寒い国とは違い、ギリシャの家屋は断熱性が極めて悪いケースが多いため、冬の間は暖房費用が比較的多くかかります。そんな馬鹿なことがある訳ないと思われるかもしれませんが、この国の建築家はトイレに紙を流せないぐらい細い配水管を据え付けて平気な人たちでしたので(基準が変わったので新しい建物ではそんなことはありませんが、アテネにたつ高層住宅の大部分にあてはまります)、それほど不思議でもありません。
暖房用灯油の値段が上がったのは、輸入価格が上がったからではなく税金が上がったからです。前冬までは、暖房用の灯油には税金がかかっていなかったか、きわめて低く抑えられていたのですが(どっちだったかはっきり覚えていません。すいません。)、財政危機に悩む政府は税収を増やす必要に迫られたため、暖房用灯油にも、車のディーゼル油と同程度の税率を適用することにしたのです。前冬は1リットル0.90-1ユーロだった暖房用灯油が、今冬には1.30-1.40程度になっているので、値上げ幅は30-40%ぐらいじゃないでしょうか(参考 1, 2)。
しかし、ご存知のように不況、失業、増税、給与・年金減額で、ギリシャ人は一般に収入が減っているため、値段が上がった暖房用灯油を容易に買おうとはしません。このため、灯油の消費量は減り、税率を上げたのに税収は前冬より少ないぐらいなのだそうです。
これでは、いったい何のために税金を上げたのでしょうかという疑問が出てきて当然です。
もちろん、もし上げていなくても、人々はいずれにせよ暖房への支出を抑えようとしただろうから、税率引き上げのおかげで減収を抑えることができたと考えることも可能ですが、それでも、突然40%も価格を引き上げなければ、灯油消費の落ち込みがここまで急激なものになることはなかっただろうという感じはします。
ギリシャで今行われている増税政策の多くには、灯油のケースと同様の矛盾が現れてきています。消費税増税がそうですし(特に、外食にかかる税を13%から23%に引き上げたのは愚の骨頂)、電気代の請求書に不動産特別税を加算したため、不動産税だけではなく電気代の支払いにまで滞りが出てきている件、車両税の引き上げで車両の不使用が増えている件などがそれに当たります。
これではいくら税率を上げても、税収は増えず、しかも経済活動が縮小するため、雇用は減り、個人所得税や企業の営業益に対する税金、さらには消費税収まで縮小します。
既に限界であることは分かっているのに、2013年からは多くの人にとってさらに税金が上がり、年金・補助金が減ることが決まっています。財政緩和をする余地がないのは分かっていますが、少なくとも、増税するときには、紙の上で計算するだけではなく、実際経済に及ぼす影響を考えてから行って欲しいものです。ただ、こうした増税の多くはギリシャ政府だけの決定だけではなく、EU、ヨーロッパ中央銀行、IMFからの借款の条件として強制されたものであることがさらなる難問なのですが。
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ギリシャ雑感
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[ 2013/01/06(日) 09:40 ] |
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